BIMとCIMの違いとは？定義や適用分野、メリットを詳しく解説

「BIMとCIMという言葉の違いやそれぞれの定義が曖昧で、自社への導入にどう影響するのかが分からない」

こうした疑問に答えます。BIMとCIMの決定的な違いや基本の定義、導入メリットまで分かりやすく解説します。

BIMとCIMの違いは、主に活用される対象分野にあります。BIMは建築分野を対象とするのに対し、CIMは土木やインフラ分野を対象とするのが特徴です。

本記事を読めば、BIMとCIMの違いや定義が整理でき、国土交通省が進める原則適用への具体的な対応ステップが明確になります。まずは記事を読み進めて、自社の生産性向上への第一歩を踏み出しましょう。

BIMとCIMの違いに関する基本とそれぞれの定義

BIMとCIMは建設業界のDXを推進するための重要な技術です。言葉の響きは似ているものの、それぞれ異なる目的や背景を持っています。

まずはそれぞれの定義や違いについてわかりやすく整理します。

BIMの基本的な定義と特徴

BIMとは「Building Information Modeling」の略称で、読み方は「ビム」です。建物の3次元モデルを作成し、そこに部材の名称や材質、価格などの属性情報を追加して活用する仕組みを指します。

設計から施工、さらには維持管理に至るまで、建物のライフサイクル全体でデータを共有します。これにより、設計ミスを事前に防止したり、業務プロセス全体の生産性を向上させたりすることが可能です。

CIMの基本的な定義と特徴

CIMとは「Construction Information Modeling/Management」の略称で、読み方は「シム」です。主に橋梁やダム、道路などの土木分野やインフラ分野で活用されます。

BIMが建物そのものを対象とするのに対し、CIMは周囲の地形や地盤のデータも含めて3次元モデルを作成します。土木工事における広範囲なプロジェクト管理や情報共有を効率化するための日本独自の概念です。

現在の国土交通省の基準類では、CIMを単独で使うのではなく、BIM/CIM（Building/Construction Information Modeling, Management）とまとめて表記しています。BIM/CIM取扱要領は、これを「建設事業で取り扱う情報をデジタルデータとして統合管理することにより、調査、測量、設計、施工、維持管理等の各段階に携わる受発注者のデータ活用・共有を容易にし、建設生産・管理システムの効率化を図ること」と説明しています。3次元モデルを作ること自体ではなく、情報の統合管理が目的に置かれている点がポイントです。

3次元CADとBIMやCIMとの違い

3次元CADはコンピューター上で立体的な形状を描くための設計ツールです。これに対してBIMやCIMは、3次元の形状データに詳細な属性情報を付加して管理する点が決定的に異なります。

違いを表にまとめます。

3次元CADは作図の効率化が主目的であるのに対し、BIMやCIMは属性情報を活用した業務効率化や生産性向上を目指します。用途や目的に応じて使い分けることが重要です。

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国土交通省が推進する背景と目的

現在、国土交通省は建設DXの一環としてBIMやCIMの導入を強く推進しています。土木分野では、令和5年度（2023年度）から、直轄の土木業務・工事にBIM/CIMを原則適用しています。対象は測量、地質・土質調査、設計、土木工事で、小規模なものと、災害復旧など緊急性を要するものは除かれます。

実施方針は、受発注者の省人化や生産性向上を目的に掲げ、原則としてすべての詳細設計と工事で3次元モデルを情報の共有・伝達に活用するとしています。取扱要領が原則実施する内容（義務項目）として挙げているのは、次のような使い方です。

• 出来あがり全体イメージの確認（住民説明や関係者協議、景観検討など）
• 2次元では表現が難しい特定部の確認や情報伝達（複雑な箇所、既設との干渉箇所など）
• 施工段階での施工計画の検討補助、2次元図面の理解補助、現場作業員等への説明

これに加えて、効果が確認されている使い方が推奨項目として一覧化され、業務・工事の特性に応じて選ぶ仕組みです。

一方、建築分野では、国の官庁営繕事業が原則としてすべての新営設計業務と新営工事にEIR（発注者情報要件）を適用してBIM活用を進めています。民間を含む建築全体では、建築確認の手続きから制度化が進んでいます。2026年4月1日にBIM図面審査が始まり、2029年春にはIFCデータそのものを審査の対象とするBIMデータ審査の導入が予定されています。

建築と土木の分野から見るBIMとCIMの違い

BIMとCIMは3次元モデルを利用する点では同じですが、それぞれが対象とする分野に大きな違いがあります。 それぞれの違いを整理することで、自社にどちらを導入すべきかが明確になります。

以下に、建築分野のBIMと土木分野のCIMの主な違いをまとめました。

このように、適用される業界や対象物の特性によって、求められる機能や情報の詳細度が変化します。

対象となる構造物の違い

BIMが対象とするのは、主にビルやマンション、戸建て住宅などの建築物です。 これらは壁や床、天井といった明確な境界に囲まれた、閉じた空間を持つ構造物となります。

一方でCIMが対象とするのは、道路や橋梁、ダム、トンネルといった土木構造物です。 これらは広大な土地に広がるため、周囲の自然地形や地質、道路網といった周辺環境との調和が不可欠となります。

建築物は規格化された部品を組み立てるのに対し、土木構造物は現地の地形に合わせて設計する点に違いがあります。建築の施工段階での使い方は、施工BIMの記事で解説しています。

活用するフェーズや目的の違い

BIMは、意匠・構造・設備のBIM設計から施工、建物の維持管理に至るライフサイクル全体で活用されます。 3次元モデルを共有し、干渉チェックなどで設計ミスを未然に防ぐのが目的です。

CIMも同様に一連のプロセスで使われますが、特に調査や計画といった初期段階での活用が重視されます。 広範な地形データを基に、土砂崩れシミュレーションや環境影響評価を行うためです。

制度の面でも、力点の置かれるフェーズが異なります。 土木では発注者である国が詳細設計と工事での活用を原則とし、設計から施工へのデータの引継ぎを重視しています。 建築では2026年4月に建築確認申請でのBIM図面審査が始まり、設計の最終段階にあたる確認申請が、BIMデータを使う場面として位置づけられました。

3次元モデルに付加する属性情報の違い

BIMモデルには、窓やドアなどの建具の寸法、壁の材質、設備のメーカー名といった建築物の詳細な情報を付加します。 これにより、詳細な見積もりや施工手順のシミュレーション、建物完成後のメンテナンスがスムーズになります。

対してCIMモデルには、地盤の強度や地質データ、コンクリートの圧縮強度などの情報を付加します。 土木工事では自然環境の影響を強く受けるため、目に見えない地下や地表の情報をモデル上で一元管理することが重要です。

付加される属性情報は以下の通りです。

• BIM：建築部材のメーカー、品番、寸法、防火性能
• CIM：地質データ、土量、コンクリート強度、配筋情報

受け渡しに使うデータ形式にも違いがあります。国土交通省の基準類で定められている内容を整理しました。

J-LandXMLは、道路や河川堤防の設計に必要な情報を扱えるようにLandXMLに準拠して日本独自の内容を定めた形式で、線形構造物のデータ連携に使われています。 建築にはない形式のため、土木の業務を受ける場合は対応ソフトの確認が必要です。 なお、取扱要領は、地質・土質モデルには詳細度を適用しないとしています。

これらの属性情報を適切に管理することで、工事の品質確保や将来の修繕計画に役立てることができます。関係者間でデータを一元管理する共通データ環境の考え方は、BIMのCDEの記事で解説しています。

BIMとCIMの違いから見る導入メリット

BIMとCIMを導入することで、建設DXの推進に繋がる多様なメリットが得られます。それぞれの技術で得られるメリットの違いを表に整理しました。

業務プロセス全体の生産性を向上させる

BIMやCIMを導入する最大のメリットは、業務全体の生産性を大幅に引き上げることです。設計の初期段階で3次元モデルを構築し、設計ミスや部材の干渉を未然に防ぐフロントローディングを実現できます。

施工段階での手戻りが減少するため、工事全体の工期短縮や余計なコスト削減に直結します。3次元モデルのデータを活用した資材数量の自動算出や、ICT建機を用いた施工との連携も作業時間を削るポイントです。

生産性向上の具体的な要素は以下のとおりです。

• 設計初期の干渉チェックによる手戻り防止
• 3次元データからの資材数量の自動算出
• ICT建機と連携した施工の効率化

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関係者間での合意形成を迅速にする

BIMやCIMの活用は、関係者間の意思疎通と意思決定のスピードアップに大きく貢献します。2次元の平面図ではイメージしにくい複雑な完成形を立体的に表現できるため、認識のズレが生まれません。

直感的な理解が可能となり、発注者や施工会社、さらには周辺住民との協議がスムーズに進行します。住民説明会でも3次元モデルを示す手法により、工事の必要性や安全対策への理解が深まり手続きも早まる傾向。

合意形成が早まる具体的な対象は以下のとおりです。

• 意匠や構造の確認を行う施主や事業主
• 工法や施工計画を調整する協力会社
• 工事の騒音や安全対策に懸念を持つ周辺住民

3次元モデルを活用して事前シミュレーションを行う

3次元モデルのデータを用いることで、施工前に多様な環境や安全性のシミュレーションが可能です。重機の配置位置や資材の搬入動線を仮想空間で再現し、現場で発生し得る危険を事前に排除できます。

周辺への日影影響やビル風の発生、熱の流れといった複雑な環境シミュレーションを自社で回せる利点もあります。外部への解析委託費用の節約に加え、設計のクオリティを高められるメリットも見逃せません。

事前に行う代表的なシミュレーションは以下のとおりです。

• 重機の動線や配置における安全確認
• 建物周辺の日照やビル風などの環境影響
• 避難経路の安全性や人流の動線解析

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BIMとCIMの違いを踏まえた導入課題

BIMとCIMは建設DXを支える中核技術ですが、その違いや特性の違いによって現場での導入にはいくつかの課題が存在します。それぞれの特徴を正しく理解し、自社の課題に合わせた対策を講じることが成功の鍵です。

専門知識を持つ人材が不足している

BIMやCIMを導入する上で最も大きな障壁となるのが、3次元モデルを扱える専門人材の不足です。これらは従来の2次元CADとは操作性や概念が大きく異なるため、社内で使いこなせるようになるには時間がかかります。

人材不足が発生する具体的な理由は以下の通りです。

• 3次元設計ソフトの操作習得までに長期間の教育期間が必要であること
• 外部から経験豊富な技術者を採用することが極めて困難であること
• 若手への技術伝承や社内育成のカリキュラムが整備されていないこと

専門知識を持った人材の不足は、導入のハードルを上げる大きな要因となっています。

ソフトウェア導入や環境整備のコストがかかる

BIMとCIMの導入には、高額な初期費用とランニングコストが必要です。建築用のBIMソフトと土木用のCIMソフトでは、専門とする機能が異なるため、それぞれに応じたツールやライセンスを購入しなければなりません。

必要なコストと環境整備の主な項目を表にまとめました。

これらの導入コストに加えて、定期的なソフトウェアの更新費用やサーバーの維持管理費も発生するため、企業の財政的な負担は決して小さくありません。

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国土交通省が定める基準への対応が難しい

国土交通省は2023年度から直轄の土木業務・工事でBIM/CIMの原則適用を開始しており、2026年現在もその対応要領や基準に適合させる難しさが課題となっています。土木分野（CIM）では、地形や地質などの複雑な自然データを扱うため、求められる詳細度を満たすデータ作成は容易ではありません。

基準への対応が困難とされる具体的な理由は以下の通りです。

• 国土交通省が定める「BIM/CIM取扱要領」や「3次元モデル表記標準（案）」の内容が多岐にわたり複雑であること
• 発注元から求められるデータの詳細度がプロジェクトごとに変化すること
• 作成した3次元データが他のプロセスやソフトウェアとスムーズに連携できないこと

これらの多様なガイドラインへの対応は、実務担当者にとって大きな業務負担となっています。

ただし、取扱要領は過度な作り込みを求めていません。3次元モデルの詳細度や属性情報は作成範囲全体で統一する必要はなく、目的に応じて必要最低限を受発注者の協議で設定するとしています。軽微な修正設計など、十分な費用対効果が見込めないと発注者が判断した場合は、3次元モデルの作成は不要です。

費用面では、実施方針が、活用内容の実施に必要な経費を受注者からの見積りにより計上すると定めています。対象は、事前協議のうえで発注者が必要と認めたものに限られます。契約後の早い段階で、何をどこまで作るのかを発注者と協議しておくことが、負担を抑える現実的な対策です。

関連する資格を取得してスキルを証明する

BIMやCIMの導入課題を解決し、自社の技術力を対外的に証明する有効な手段が、専門資格の取得です。土木分野では、公益財団法人日本建設情報技術センターの「BIM/CIM管理技士」が、2025年2月14日に国土交通省登録資格（公共工事に関する調査及び設計等の品質確保に資する技術者資格）として登録されました。

BIMやCIMに関連する代表的な資格は以下の通りです。

• BIM/CIM管理技士（日本建設情報技術センターが実施する国土交通省登録資格）
• オートデスク認定プロフェッショナル（RevitやCivil 3Dの操作スキルを証明する資格）
• BIM利用技術者試験（BIMの基礎知識から実践的な技能までを幅広く測定する資格）

これらの資格取得を社内で推奨することで、技術者のモチベーション向上と人材不足の解消を同時に図ることができます。

まとめ：BIMとCIMの違いは対象分野にあり自社の専門領域に合わせて導入するべき

本記事では、建設業界のDX推進において重要なBIMとCIMの違いについて、それぞれの定義や特徴、導入メリットを解説しました。両者の最大の違いは建築か土木かという点にあります。

BIMとCIMのそれぞれの違いを正しく理解し、自社の専門領域やプロジェクトに合わせて適切な技術を導入することが重要です。この技術を活用して、生産性の向上に繋げてください。

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BIMとCIMの違いに関するよくある質問