BIMの活用事例とは？国内外の導入事例と成功のポイントを解説

「BIMの活用事例には具体的にどのようなものがあり、自社の導入の参考になるのかを知りたいけれど、大手や海外の巨大プロジェクトばかりで自社の規模に合う事例が見つからない。」

こうした疑問に答えます。

BIMの活用事例とは、設計から施工、維持管理まで各段階で3Dモデルを役立てた具体的な実例です。

本記事を読めば、巨大事例だけでなく中小規模で再現しやすい事例まで分かり、自社の規模や目的に合った導入を進められます。ぜひ最後までご覧ください。

BIMとは何かと活用する目的

BIMとは、建物を3次元のモデルとして表現し、各部材に寸法や材質、コストといった属性情報を持たせて設計から施工、維持管理までを一元的に扱う仕組みです。BIM活用事例を検討する前に、まずこの前提を押さえると、自社で何を効率化できるのかが見えてきます。

目的は単なる3D化ではなく、建築生産プロセス全体の情報を一つのモデルに集約し、関係者で共有する点にあります。

BIMとは何かを一言で言えば、図面と情報が一体化したデータベースとしての建物モデルです。だからこそ、設計品質の向上や手戻りの削減につながります。

従来の3DCADとBIMの根本的な違い

両者の最大の違いは、図面とモデルが連動するかどうかにあります。3DCADは2次元図面と3Dモデルを別々に作るため、設計変更のたびに両方を修正する手間が生じます。

BIMは初めから属性情報付きの3Dモデルで作成し、平面図や断面図はそこから自動生成されます。一箇所を直すと関連図面へ即座に反映されるため、整合性を保ちやすい仕組みです。

事例を読むときは、この連動がどの工程で効いたのかに注目すると、自社に当てはめやすくなります。仕組みそのものの詳しい説明は、BIMとはの記事にまとめています。

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建築生産プロセスでBIMが普及する理由

普及が進む背景には、政策と現場双方の事情が重なっています。国土交通省は令和5年度（2023年度）から、小規模なものなどを除く直轄の土木業務・工事にBIM/CIMを原則適用しています。建築分野では、2026年4月1日に建築確認のBIM図面審査が始まりました。

加えて、建設業の人手不足と技術者の高齢化が深刻化しています。限られた人員で生産性を高める手段としてBIMへの期待が高まり、建築BIM加速化事業の後継にあたる建築GX・DX推進事業による支援も後押しとなっています。

普及を支える主な要因は次のとおりです。

1. 直轄土木でのBIM/CIM原則適用と、建築確認でのBIM図面審査の開始
2. 人手不足を補う生産性向上への現場ニーズ
3. CDE環境やソフト利用費、BIM人材の人件費への補助制度

国土交通省の令和6年度調査（建築BIM推進会議に参加する13団体の会員が対象、回答433件）では、BIMを導入している企業は58.7%で、令和4年度調査の48.4%から伸びています。

BIMを活用することで得られる主な効果

効果は、設計段階だけでなく施工以降まで幅広く及びます。国土交通省のモデル事業で竹中工務店が行った検証（令和2年度、事務所ビル2棟）では、設計段階から施工BIMモデルの準備を進めた結果、着工時の不整合箇所が従来手法に比べて60%、61%減ったと報告されています。段階ごとの使い方の全体像は、BIM活用の記事で解説しています。

主な効果は以下のとおりです。

• モデルから数量を自動算出し、調達と原価管理を精緻化
• 3次元モデルでの可視化により、協力会社や発注者との合意形成を迅速化
• 工程シミュレーションで施工手順を事前検証し、安全性と工期を改善
• 維持管理段階へ情報を引き継ぎ、改修や点検の効率化

こうした効果は、規模の大小にかかわらず再現できます。次章以降のBIM活用事例を読む際は、自社のどの工程に当てはまるかを意識すると、導入の判断材料になります。

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建築段階別におけるBIMの具体的な活用事例

BIMの価値は、企画から維持管理までの全段階で一貫した3次元モデルを使い回せる点にあります。段階ごとに目的とアウトプットが変わるため、ここでは建築段階別のBIM活用事例を整理します。

設計・施工・維持管理を貫く流れを把握すると、それぞれで何が実現できるかが見えてきます。自社が取り組むべき優先順位を考える手がかりにもなるはずです。

企画および基本設計段階でのデザイン検討と意匠確認

企画・基本設計段階のBIM活用事例で中心になるのは、デザイン案の比較検討と発注者との合意形成です。複数案を3次元で可視化できるため、図面の読み解きに慣れない発注者でも空間の印象をその場でつかめます。

日照・通風・採光といった環境シミュレーションをモデル上で実行すれば、省エネ性能を数値とビジュアルの両面で示せます。

BIMモデルから数量を拾って概算コストを早期に把握できる点も、この段階ならではの強みです。予算と意匠のバランスを早い段階で詰められるため、後工程での大きな手戻りを防ぎます。

前述の竹中工務店の検証では、設計モデルを見積システムと連動させるなどの方法で、仕上げの積算業務時間が基本設計時に25%、22%、実施設計時に25%、37%削減されました（2棟それぞれの結果）。

実施設計段階での意匠構造設備の統合と干渉チェック

実施設計段階のBIM設計では、意匠・構造・設備という三分野のモデルを一つに統合し、干渉チェックを行う使い方が要になります。配管とダクト、梁と設備機器といった部材どうしの衝突を、施工前に画面上で洗い出せるからです。

国土交通省のモデル事業では、この段階の効果と難しさの両方が報告されています。竹中工務店の検証では、主要工事の着工時点での施工図（モデル）の確定率が83%、80%となり、目標の50%を上回りました。一方、山形県の庄内BIM研究会の検証では、異なるソフトで作った意匠・構造・設備のモデルをIFCで統合したため変更修正が容易ではなく、設計BIMモデルの作成段階で不整合を減らすことが重要だと報告されています。

この段階で押さえておきたい要点を挙げます。

• 三分野の統合モデルで不整合を一覧化する
• 機器の確定情報を反映して納まりを確認する
• 検出した干渉を関係者間で共有し修正方針を合意する

干渉チェックの精度を上げるほど、次の施工段階での混乱は減っていきます。

施工段階での施工図作成とシミュレーション

施工段階の施工BIM活用事例では、統合モデルを土台にした施工図作成と、工程を時間軸で検証する4Dシミュレーションが代表格です。モデルから施工図を起こすことで、平面詳細図のチェックや割付の確認がスムーズに進みます。

三井住友建設（現アルソシア建設）の取り組みでは、躯体・鉄骨・設備・内外装のモデルを統合して専門工事会社とBIMモデル合意を結び、4Dシミュレーションで施工手順を関係者へ周知しました。人や資材の情報を盛り込めば、工程の妥当性や仮設計画まで事前に可視化できます。

ロンドンのクロスレールのように、仮想空間で全体を検証しながら施工を進め、現場トラブルを未然に防いだ事例もあります。施工図とシミュレーションを連動させることが、品質と安全の両立につながります。

竣工後の維持管理段階におけるデジタルツイン連携

竣工後の維持管理段階では、設計・施工で蓄えたモデルを維持管理BIMへ引き継ぎ、デジタルツインとして運用します。点検データや設備台帳、センサー情報をモデル上で一元管理できる点が、従来のFM業務との大きな違いです。

国土交通省のモデル事業（令和3年度）では、日建設計コンストラクション・マネジメントと日本郵政が、全国35か所の既存宿泊施設を対象にBIM-FMシステムの効果を検証しました。BIMから取得した数量で中長期修繕費用を算出する作業は、従来手法より38%短縮されています。関係者へのヒアリングにもとづく見込みでは、保全予算・保全工事計画の業務が27%、現地調査が43%の短縮でした。一方、運営費の実績入力は月1回の入力作業にとどまるため、短縮効果は0%と報告されています。紙の竣工図しか残っていない既存建物でもBIM化は可能だったとされ、既存ストックの管理にも応用できる事例です。

BIMとセンサーを連携させ、エネルギー消費をリアルタイムで把握する使い方も広がってきました。

維持管理段階まで見据えてモデルを育てることが、建物のライフサイクル全体でBIM活用事例の効果を最大化する近道になります。

国内外における代表的なBIM導入事例

BIMの価値を理解する近道は、実際に成果を上げたプロジェクトを具体名で知ることです。国内の公共事業から海外の巨大建築まで、すでに数多くのBIM活用事例が公開されています。

ここでは規模や地域の異なる事例を並べました。自社の状況に近いものを見つける手がかりにしてください。

国内におけるBIM活用の実証事例

国内では国土交通省が旗振り役となり、公共事業でのBIM/CIM活用が定着しつつあります。直轄事業でのBIM/CIM活用は令和4年度に994件（業務549件、工事445件）、平成24年度からの累計で3,257件にのぼり、令和5年度に原則適用へ移行しました。

代表的な成果が、地盤改良工事でCIMモデルと現地の点群データを重ね合わせた取り組みです。施工ステップの確認やAR表示によって、従来15日かかっていた作業を7日へと短縮しています。

建築分野の象徴的なBIM活用事例が、坂茂氏設計の静岡県富士山世界遺産センターです。「逆さ富士」を表現した逆円錐形の建物は約7000個の木ピースで構成され、施工した佐藤工業は設計者・鉄骨業者・木格子業者が使う異なるソフトのデータモデルを統合し、高難度の3次元形状を実現しました。

国土交通省のモデル事業で検証された事例

効果を数値で確かめたい場合は、国土交通省の「BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業」が参考になります。令和2年度から令和4年度にかけて、設計・施工などのプロセスを横断してBIMを活用する試行プロジェクトを公募し、効果検証と課題分析の結果を報告書と事例集（令和6年3月）にまとめた事業です。令和3・4年度は、先導事業者型、パートナー事業者型、中小事業者BIM試行型の3つの型で募集されました。

事例集から、目標と結果が数値で示されている例を抜き出します。

目標に届かなかった項目や、効果が出なかった項目もそのまま報告されている点が、この事例集の特徴です。たとえば竹中工務店の検証では、確認申請図の作成時間について、設備は30%削減できたものの、意匠は効果なしという結果でした。BIMソフトとIFC形式の二重作業に不慣れだったことや、小規模で特殊なプロジェクトだったことが要因とされています。

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海外における巨大プロジェクトでの導入事例

海外に目を向けると、桁違いの規模でBIMが情報基盤として機能した事例が並びます。多数の関係者が同時に動く巨大プロジェクトほど、共通データ環境による一元管理が威力を発揮します。

下表に代表的な3件をまとめました。

クロスレールはBIMが採用された最初の巨大鉄道プロジェクトとして知られます。仮想空間で鉄道システム全体をシミュレーションしながら施工を進め、現場トラブルの事前回避と承認プロセスの効率化を両立させました。

中小規模のプロジェクトにおける身近なBIM活用

巨大事例は刺激的ですが、自社で再現するなら中小規模の取り組みが参考になります。中堅ゼネコンや専門工事業でも、施工BIMの導入が着実に広がっています。

身近なBIM活用事例として、国土交通省のモデル事業（中小事業者BIM試行型、令和3年度）から3つを取り上げます。

1. 山形県の庄内BIM研究会（建築設計事務所と総合建設業のグループ）は、S造2階・約2,300㎡の事務所を対象に、設計BIMモデルを施工者がどう使えるかを試行しました。パース作成をきっかけに施工側の関心が高まった一方、現場での活用への期待度は実施前より下がり、現状の受注形態ではメリットを感じにくいという意見も出ています。地方では設計者・施工者とは別に、BIMモデルを作成し情報を追加する担い手が必要だという提言にまとめられました。
2. 内装専門工事業者の新日本建工などのグループは、RC造20階・約1万㎡の集合住宅の内装工事で、BIMモデルから材料や施工情報を抽出する方法を検証しました。原価決定プロセスの効果は想定の70%程度、材料プレカットリストの作成は想定の50%程度にとどまり、設計段階で決めておいてほしい項目をまとめた内装工事用のチェックリストを作成・運用する方針が示されています。
3. 美保テクノスと地域の設計事務所などのグループは、鳥取県西部総合事務所の新庁舎（S造4階・約3,600㎡）でフルBIMモデルを構築し、BIM規格による作図作業の時間を29.6%削減しました。フルBIMモデルの構築に使ったPCやソフトなどの費用は、設計事務所単独の場合で約575万円と報告されています。

3つに共通するのは、うまくいかなかった点を次の運用ルールに反映していることです。最初から全工程をBIM化しようとせず、干渉チェックや数量の算出など効果の見えやすい工程から段階的に広げることで、中小事業者でも無理なく成果につなげられます。

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自社のプロジェクトでBIM活用を成功させるポイント

BIM活用事例から共通して見えてくるのは、成功した企業が「目的の整理」「運用ルールの明文化」「教育による定着」という三つの土台を押さえている点です。技術そのものより、自社にどう根づかせるかの設計が成果を左右します。

国土交通省も「中小事業者によるBIM導入・活用に向けたステップ案」（令和5年3月）を公表しており、知る、使う、実感する、つながる、広がるの順に段階を踏む進め方を示しています。部分的なBIMでもよいので使い続けながら範囲を広げる、という考え方です。以下の順序で進めると、無理なく社内に定着しやすくなります。

①：導入目的を整理してスモールスタートする

最初に決めるのは「なぜBIMを導入するのか」という目的です。設計の効率化、施工段階の干渉チェック、維持管理での情報活用など、狙う成果を具体的に言語化し、関係部署と共有します。

目的が定まったら、いきなり全社展開せず特定のプロジェクトや業務領域に絞って始める「スモールスタート」が有効です。建築BIM加速化事業の後継にあたる建築GX・DX推進事業のような補助制度も活用しながら、成果が見えやすい干渉チェックや施工計画の一部から着手すると、現場の理解を得やすくなります。

多くのBIM活用事例でも、小さな成功体験を積み上げてから適用範囲を広げる流れが共通しています。最初の一歩で扱う対象を比較すると、次のとおりです。

②：運用ルールやBEP（BIM実行計画書）を策定する

スモールスタートで得た知見は、運用ルールとして文書化することで再現可能になります。データの命名規則や詳細度（LOD）、情報共有の方法を決めておくと、担当者が代わっても品質が安定します。

そのルールを体系化したものがBEP（BIM実行計画書）です。BEPはBIMを活用する目的や実施事項、関係者の役割、システム要件などを定め、プロジェクト関係者が事前に協議して合意する取決めを指します。

国土交通省の建築BIM推進会議がまとめたガイドラインの第3版（令和8年3月）は、受発注者間でEIR（発注者情報要件）とBEPを取り交わし、BIM活用の目的や方法について共通認識を持つことを重要な要素と位置付けています。発注者からEIRが示されない場合でも、受注者が共通認識を持つためにBEPを作成することが望ましいとしています。策定にあたっては次の項目を盛り込みます。

• BIM活用の目的と目標、優先する実施事項
• モデルの詳細度（LOD）と各段階で求める精度
• 情報共有・データ管理の方法と保管ルール
• 業務体制と関係者それぞれの役割分担

③：社内教育やDAPツールを活用して操作習得を支援する

ルールを整えても、現場が操作を習得できなければ定着しません。BIMソフトの比較で自社に合う製品を選んでも高機能なぶん習得に時間がかかり、一部の担当者しか使えず組織に浸透しない課題がよく挙がります。

そこで研修やマニュアル整備に加え、近年はDAP（デジタルアダプションプラットフォーム）ツールの活用が広がっています。DAPツールは画面上に操作ガイドを表示し、利用者が実際に手を動かしながら学べる仕組みです。

竹中工務店が設計BIMツールにDAPツールを導入した事例では、操作に迷っても自己解決でき、教育工数の削減につながったと報告されています。こうした支援を組み合わせ、BIMを使い続ける環境を整えることが、自社のBIM活用事例を成功へ導く決め手になります。

まとめ：BIM活用事例を参考にして自社の規模や目的に最適なBIM導入を進めましょう

本記事では、BIMを活用する目的と効果から、建築段階別の活用方法、国内外の代表的な導入事例、自社で成功させるポイントまでを解説しました。BIMの活用事例は巨大プロジェクトに限らず、中小規模の現場でも再現できる取り組みが数多くあります。

本記事のポイントをおさらいします。

BIMの活用事例を自社の文脈に置き換えれば、規模や目的に合った無理のない導入計画を描けます。まずは身近な工程から小さく始めて、成功体験を積み重ねてみてはいかがでしょうか。

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bim 活用事例に関するよくある質問