BIMのメリット・デメリットとは？CADとの違いや手順を解説

「BIMを導入することで、自社にどのような具体的な効果やメリットがあるのか分からず、導入に踏み切れない」

こうした疑問に答えます。BIMを導入する具体的なメリット・デメリットや、従来のCADとの明確な違いまで分かりやすく解説します。

BIMは形状情報に加えて部材の属性情報を統合管理できるため、多くのBIMメリットを実感できます。設計ミスを未然に防ぐだけでなく、施工や維持管理までの全工程で生産性が飛躍的に向上する点が特徴です。

本記事を読めば、BIM導入のメリットや課題への対策が整理でき、失敗しないための具体的な導入計画が描けるようになります。まずは基本から理解を深め、自社への導入検討を進めてみましょう。

BIM導入における主なメリットと得られる効果

BIM（ビルディング インフォメーション モデリング）の導入は、建設業界でデジタル変革を進める上で多くの効果をもたらします。 従来のCADと比較すると、多くのフェーズで業務の効率化や品質の向上が見込めるでしょう。BIMそのものの基礎はBIMとはの記事で解説しています。

3Dモデル活用による早期の合意形成と意思決定の迅速化

BIMを導入すると、関係者間での合意形成を進めやすくなります。 3次元モデルによって建物の完成イメージを視覚的に分かりやすく共有できるためです。 施主や専門外の担当者でも直感的に理解でき、認識のズレを防ぎやすくなります。 打ち合わせや調整の期間が大幅に短縮され、迅速な意思決定につながるでしょう。

図面間の自動連動による整合性の維持と設計エラーの削減

設計図書間の整合性を保ちやすいことも、BIMを導入する大きなメリットです。 3Dモデルから切り出して各種の図面を生成するため、1箇所を修正すれば全ての図面に反映されます。 これにより、手動による修正漏れや転記ミスといった設計エラーを防ぐことが可能です。 設計変更時の手戻りを抑えることで、工期の短縮やコストの削減に寄与します。設計段階での進め方はBIM設計の記事で解説しています。

企画や設計段階でのシミュレーションによる品質向上とコスト最適化

BIMモデルには各種の部材データといった属性情報が含まれており、多様な検証に活用できます。 設計の初期段階から日影や風、熱環境のシミュレーションを行い、環境性能を高めることが可能です。 構造上の問題や設備配管の干渉チェックを事前に行うことで、現場でのトラブルを防止できます。 早期に問題を解決するフロントローディングにより、施工品質の向上と資材の無駄の削減が実現するでしょう。

建物ライフサイクルを通じたデータ活用と維持管理の効率化

BIMのメリットは設計や施工の段階にとどまらず、竣工後の建物管理にも及びます。 建物情報を一元管理したデータは、維持管理やメンテナンスの際にもそのまま活用可能です。 修繕が必要な部材の製品名や型番、過去の点検履歴などをデータベースから素早く確認できます。 長期的な視点での資産価値の維持と、運用管理におけるコスト削減に大きな効果を発揮するでしょう。

BIMと従来のCADの違いを比較表にまとめました。

BIMを導入することで得られる主な効果は以下の通りです。

• 関係者間の合意形成の迅速化
• 設計ミスの早期発見と手戻りの削減
• 建築確認申請などの図面審査の効率化
• 建物ライフサイクルを通じた運用コストの最適化

国土交通省の令和6年度調査（建築BIM推進会議に参加する13団体の会員が対象、回答433件）では、BIMを導入している企業に、効果を実感できた場面を複数回答でたずねています。結果は次のとおりです。

可視化や整合性の効果は多くの企業が実感している一方、手戻りの減少やコストの削減まで実感している企業はまだ少数です。メリットを引き出すには、自社の業務プロセスに合わせた段階的な導入が求められます。

制度面では、2026年4月1日に建築確認のBIM図面審査が始まり、BIMデータから書き出した図書を申請に使えるようになりました。

あわせて読みたい

BIM活用とは？メリットや方法・導入手順までわかりやすく解説

BIM活用とは3Dモデルに情報を統合して効率化する手法です。3DCADとの違いや段階別の活用方法、導入手順、中小企業の課題と対策まで解説します。

BIM導入に伴うデメリットと直面しやすい課題

BIM導入は多くのメリットをもたらす一方で、いくつかのデメリットや課題も存在します。導入成功に向けて、これらの懸念点を事前に把握して対策を講じましょう。

ここでは、BIM導入に伴う代表的なデメリットと課題を詳しく解説します。

高額な初期費用と運用コストの負担

BIM導入には、従来のCADと比較して高額な初期費用と運用コストがかかります。ソフトウェアのライセンス費用だけでなく、ハードウェアの導入や維持管理費も必要です。ソフトごとの価格はBIMソフトの比較の記事で整理しています。

従来の2D CADとBIMにおけるコスト面の比較は以下の通りです。

ソフトウェアのライセンス料に加え、大容量の3Dモデルを快適に動かすパソコンの整備が必要です。初期投資の負担が大きくなる点は、導入時の大きな壁となります。国の建築GX・DX推進事業は、元請と下請が連携してBIMを活用するプロジェクトについて、BIMソフトの利用費や人件費など対象経費の2分の1を補助しています。

あわせて読みたい

建築BIM加速化事業の条件と後継事業の違いを解説【2026年】

建築BIM加速化事業の補助要件や対象経費、申請の流れを解説。後継「建築GX・DX推進事業」との違いや2026年の公募を把握し、建設DXを進めましょう。

専門知識を持つ人材の不足と教育の手間

BIMを効果的に活用するためには、専用のソフトウェアを使いこなす高度なスキルが求められます。建設業界ではBIMを扱える専門人材が慢性的に不足しているのが現状です。

専門知識を持つ人材の不足と教育に関して、以下の課題に直面しやすくなります。

• BIMオペレーターやBIMマネージャーの採用が難しい点
• 既存スタッフが操作を習得するまでに時間がかかる点
• 社内研修や外部講習の受講に伴う教育費用の負担

スキルを持った人材の確保や、社内での育成に必要な教育コストの負担は無視できません。国土交通省の令和6年度調査でも、BIMを導入している企業の44.1%が、人材育成の費用・時間が負担になっていると回答しています。操作に習熟するまでの期間は、業務の割り振りを慎重に調整する必要があります。

業務フローの変更に伴う一時的な生産性の低下

BIM導入は、従来の2次元図面を中心とした業務フローから、3次元モデルを基盤とした新たな方法への移行プロセスです。この移行期には、作業効率や生産性が一時的に低下するリスクがあります。

業務フローを変更する過程では、以下の混乱が生じやすくなります。

1. 新しい操作方法やデータ共有ルールに慣れず、作図や修正に時間がかかる
2. 取引先や協力会社とのデータ互換性が低く、二度手間が発生する
3. 設計初期の段階で多くの情報を入力するため、一部の工程に業務が集中する

国土交通省の令和6年度調査では、BIMを導入している企業の55.1%が、現在のCAD等の業務に加えてBIMを活用しており二重作業になっていると回答しています。協力会社でBIMが導入されておらず、分野をまたいだ連携ができていないという回答も45.7%ありました。

導入していない企業が挙げた理由は、CAD等で現状問題なく業務を行えている（73.7%）、発注者からBIM活用を求められていない（68.7%）、習熟するまで業務負担が大きい（56.4%）が上位です。従来の進め方から切り替えるには組織全体の理解が必要で、移行期の負担を見込んだ計画が欠かせません。

BIMとCIMの違いとそれぞれの適用分野

BIMとCIMには、それぞれ異なる特徴や活用される領域があり、BIMとCIMの違いを理解することが自社への導入判断に役立ちます。これらはどちらも3次元モデルを活用して建設業界の生産性を高める手法です。

建築物の設計や情報管理に活用されるBIM

BIMは、ビルや住宅などの建築分野を対象とした仕組みです。建物内部の柱や壁、設備機器といった部材データに属性情報を追加して管理します。

設計初期から3Dモデルを活用してシミュレーションを行うことで、設計エラーを未然に防ぎやすくなります。施工段階での使い方は施工BIMの記事で解説しています。

道路やダムなどの土木インフラを対象とするCIM

CIMとは、道路や橋梁、ダムなどの土木およびインフラ分野を対象とした仕組みです。構造物の3Dモデルに加えて、広大な敷地の地形データや地質情報と連携させる点がBIMとの大きな違いです。

国土交通省は平成24年度に土木分野で3次元設計の試行を始め、現在はBIM/CIMという名称で基準類を整備しています。

国土交通省が推進するBIM/CIMとしての統合運用

国土交通省は、令和5年度（2023年度）から、直轄の土木業務・工事にBIM/CIMを原則適用しています。対象は測量、地質・土質調査、設計、土木工事で、小規模なものと、災害復旧など緊急性を要するものは除かれます。建築分野では、2026年4月1日に建築確認のBIM図面審査が始まりました。

建築と土木のそれぞれで、デジタルデータを活用した手続きや業務の効率化が進んでいます。国の直轄の土木業務・工事を受注する企業は、BIM/CIMの基準類に対応できる体制が必要です。

BIM/CIMの推進により、以下のような効果が期待されています。

• 3Dモデルによる関係者間の合意形成の円滑化
• デジタルデータの共有による受発注者の省人化
• 設計から施工、維持管理へのデータの引継ぎ

制度の詳しい内容は、次の章で確認します。

国が推進するBIM/CIM原則適用と今後の動向

建設業界のデジタルトランスフォーメーションを進めるため、国はBIMの活用を後押ししています。制度の内容を正確に把握しておくことが、導入の判断に役立ちます。

国土交通省の主な制度の動きは以下の通りです。義務化と紹介されることもありますが、土木分野での国土交通省の用語は原則適用で、対象は国の直轄の土木業務・工事です。

令和5年度からの直轄土木でのBIM/CIM原則適用

国土交通省は令和5年度（2023年度）から、小規模なものなどを除く直轄の土木業務・工事にBIM/CIMを原則適用しています。受発注者の省人化や生産性向上を目的に、建設生産・管理システム全体の効率化を目指す取り組みです。

実施する内容は、義務項目と推奨項目に分かれています。義務項目は、出来あがり全体イメージの確認や、2次元では表現が難しい特定部の確認、施工計画の検討補助など、3次元モデルを情報の共有・伝達に使うものです。推奨項目は、効果が確認されている使い方を一覧にしたもので、業務・工事の特性に応じて選びます。軽微な修正設計など、十分な費用対効果が見込めないと発注者が判断した場合は、3次元モデルの作成は不要とされています。

データを共有する環境については、取扱要領が、国際規格のISO 19650で定義される共通データ環境（CDE）を参考に、日本の制度に適した手法が検討されているとしています。考え方はBIMのCDEの記事で解説しています。

2026年4月に始まったBIM図面審査

建築分野では、2026年4月1日に、建築確認のBIM図面審査が始まりました。BIMデータから書き出したPDF形式の図書とIFCデータを、設計者の入出力基準適合誓約書とあわせて提出する方法です。

審査者は、入出力基準に従って作成された図書について、誓約書の対象となる記載事項の整合性確認を省略できます。IFCデータは審査の参考として活用されます。図面間の整合性の確認にかかる手間が減るため、申請・審査の効率化が期待されています。

BIM図面審査で使うデータは、国土交通省の入出力基準に沿って作成する必要があります。確認申請での利用を考える場合は、使用するBIMソフトの対応状況と、社内のモデリングルールを確認しておきます。

あわせて読みたい

BIM LODとは？100から500のレベルと違いをわかりやすく解説

BIM LODとは3Dモデルの詳細度を示す指標です。LOIとの違いやLOD100から500の定義、設定するメリット、実務での運用ポイントまで解説します。

2029年春に導入が予定されるBIMデータ審査

2029年春には、BIMデータ審査の導入が予定されています。国土交通省が2026年9月に公表した基本構想は、BIMデータ審査を、BIM図面審査とは異なる新たな仕組みと位置づけています。審査の対象はIFCデータそのものです。

基本構想では、審査項目は入力の負担と効果のバランスを考慮して優先的に検討するものを選び、順次追加する予定とされています。IFCデータによる審査の対象にならない項目は、従前どおりPDF形式の図書で審査されます。

こうした制度の動きは、BIMのデータを設計や施工だけでなく、手続きにも使う方向で進んでいます。蓄積したBIMデータを維持管理などに活かせる体制を整えておくことが、メリットを引き出すことにつながります。

あわせて読みたい

BIMの活用事例とは？国内外の導入事例と成功のポイントを解説

BIMの活用事例を分野別に解説します。設計から施工、維持管理までの段階別の活用や国内外の導入事例、自社で成功させるポイントまで分かります。

まとめ：BIM導入のメリットは業務効率化と品質向上の両立

本記事では、建設業界のデジタル化において欠かせないBIMについて、導入のメリットやデメリット、具体的な手順を解説しました。従来のCADと比べて、情報共有と設計品質の向上を同時に実現できるのが強みです。

BIMのメリットを最大限に活かし、業務の効率化と品質向上を両立させてください。まずはできる部分から導入を始め、自社の生産性向上へと繋げましょう。

建設業の制度改正や現場DXの新着記事は、メルマガでお知らせしています。実務で使える早見表や記入例は、お役立ち資料から無料でダウンロードできます。

BIM導入のメリットとデメリットに関するよくある質問