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ゼネコンランキング2026年最新【売上高・年収を一覧で比較】

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この記事のポイント

ゼネコンランキングは指標で見方が変わる。2026年3月期は鹿島建設が連結売上高3兆672億円で首位、スーパー5社に長谷工コーポレーションとインフロニア・ホールディングスが続く。本記事は連結売上高と有価証券報告書の平均年間給与を階層別に整理し、利益率やDXの動向も最新の決算で解説する。

ゼネコンランキング2026年最新【売上高・年収を一覧で比較】

「ゼネコンを売上高や年収で比較したいが、どのランキングが最新で正確かわからない」「スーパーから中堅まで階層ごとの順位も整理したい」

こうした疑問に答えます。

本記事の内容

  • 売上高や年収などランキングの種類と数字の見方
  • 2026年最新の売上高と平均年収のランキング
  • スーパーから地場までの階層別ランキング

ゼネコンランキングは、売上高と平均年収を最新の決算データで階層別に見ることで、各社の実力を正しく比較できます。

本記事を読めば、順位の数字だけでなくその背景にある業界動向やDXの動きまで理解できます。就職や転職、取引先選びの判断材料として、ぜひ読み進めてください。

ゼネコンランキングの種類と数字の見方

総合建設業を指すゼネコンのランキングは、物差しが一つではありません。売上規模を測るもの、従業員の給与を測るもの、事業の効率を測るものがあり、目的に応じて見る指標が変わります。

会社の規模を知りたいなら売上高や完成工事高、待遇を知りたいなら平均年間給与、経営の効率を知りたいなら利益率を見るのが基本です。売上が大きい会社が利益率も高いとは限らないため、複数の指標を組み合わせて読むと会社の実像がつかめます。

主な指標を整理すると、次のようになります。

指標の種類何を測るか主な用途
売上高一定期間に得た収益の合計会社全体の事業規模を比較する
完成工事高建設事業の売上建設事業そのものの規模を比較する
平均年収(平均年間給与)有価証券報告書に載る、提出会社の従業員の平均給与待遇を比較する
営業利益率売上高に対する本業の利益の割合経営効率や収益力を比較する

売上高や完成工事高で見るランキング

規模ランキングの中心になるのが、売上高と完成工事高です。

売上高は会社全体の収益を、完成工事高はそのうち建設事業の売上を指します。建設会社の損益計算書では、売上高を完成工事高と、不動産開発などの開発事業等売上高(兼業事業売上高)に分けて表示します。たとえばフジタの2026年3月期の決算公告では、単体の売上高4,873億円のうち完成工事高が4,175億円、開発事業等売上高が697億円でした。不動産開発などを手がける会社ほど、売上高と完成工事高の差が大きくなります。

2026年3月期の決算では、首位の鹿島建設の連結売上高が3兆672億円となり、過去最高を更新しました。

規模感を最新の数字で把握したいときに役立つランキングといえます。

平均年収や利益率で見るランキング

規模だけでなく、待遇や収益力を測るランキングもよく検索されます。

平均年収のランキングは、各社の有価証券報告書の「従業員の状況」に載る平均年間給与をもとに作られます。これは提出会社(単体)の従業員の平均で、グループ全体の平均ではありません。最新の数値では、鹿島建設が約1,245万円、大林組が約1,239万円、大成建設が約1,191万円です。

一方の営業利益率は、売上高に対する本業の利益の割合を表し、経営の効率を測る指標です。2026年3月期の連結決算では、大成建設が9.0%、鹿島建設が7.8%で、準大手では長谷工コーポレーションが7.8%、安藤ハザマが7.6%でした。

売上規模が大きい会社が利益率でも上位とは限りません。

ランキングを読むときの注意点

最後に、ランキングの数字を正しく受け取るための注意点を押さえておきましょう。同じ「ランキング」でも前提が違えば順位は変わるからです。

最も気をつけたいのは、集計の前提がそろっているかどうかです。業績には連結と単体があり、混在したまま比べると順位が実態とずれてしまいます。

注意点を整理すると、次のとおりです。

  • 連結か単体かを確認する。グループ全体か単独かで数値が大きく変わります。
  • 決算期をそろえる。多くは3月期ですが、竹中工務店や福田組のように12月期の会社もあります。
  • 会計基準を確認する。インフロニア・ホールディングスのように国際会計基準(IFRS)を採用する会社は、利益の区分が日本基準と異なります。
  • 単年度の数字だけで判断しない。一時的な大型工事で順位が動くことがあります。
  • 指標の定義を確認する。売上高と完成工事高など、似た用語でも対象が異なります。

数字の出典と前提を確かめたうえで複数の指標を並べて見れば、ランキングはより信頼できる判断材料になります。

ゼネコン売上高ランキング【2026年最新】

最新のゼネコン売上高ランキングを、2026年3月期(竹中工務店は2025年12月期)の連結決算をもとに整理します。スーパーゼネコンから準大手までを同じ基準で並べました。

大手ゼネコンの売上高ランキング

スーパーゼネコンと呼ばれる5社が上位を占め、準大手が続きます。下表は、建設経済研究所が大手・準大手に分類している16社を、連結売上高の順に並べたものです。

順位企業名連結売上高連結営業利益決算期
1鹿島建設3兆672億円2,407億円2026年3月期
2大林組2兆5,862億円1,946億円2026年3月期
3大成建設2兆890億円1,879億円2026年3月期
4清水建設2兆578億円1,186億円2026年3月期
5竹中工務店1兆6,147億円929億円2025年12月期
6長谷工コーポレーション1兆2,731億円987億円2026年3月期
7インフロニア・ホールディングス1兆1,248億円758億円2026年3月期
8五洋建設7,943億円553億円2026年3月期
9戸田建設6,457億円382億円2026年3月期
10熊谷組4,876億円270億円2026年3月期
11安藤ハザマ4,396億円336億円2026年3月期
12西松建設3,960億円280億円2026年3月期
13東亜建設工業3,586億円241億円2026年3月期
14高松コンストラクショングループ3,576億円178億円2026年3月期
15東急建設3,411億円163億円2026年3月期
16奥村組3,072億円159億円2026年3月期

※順位の基準は連結売上高。各社の決算短信(竹中工務店は有価証券報告書と決算概要)による。金額は億円未満切り捨て。インフロニア・ホールディングスは前田建設工業などの持株会社で、国際会計基準(IFRS)による数値。

上位5社はいずれも1兆6,000億円を超えています。6位の長谷工コーポレーションと7位のインフロニア・ホールディングスも1兆円を超え、8位以下は3,000億円台から7,000億円台に並びます。

売上高の年度比較と業界全体の傾向

業界全体では、増収と利益率の改善が続いています。建設経済研究所が主要建設会社40社の決算を集計した分析によると、2025年度の連結売上高の合計は20兆6,016億円(前年度比4.9%増)で、過去20年間で最高でした。階層別の数値は次のとおりです。

階層連結売上高(2025年度)前年度比売上高営業利益率
大手(5社)11兆4,152億円1.6%増7.3%
準大手(11社)6兆5,261億円10.6%増6.7%
中堅(24社)2兆6,602億円6.1%増6.5%
40社合計20兆6,016億円4.9%増7.0%

(出典:建設経済研究所「2026年3月期(2025年度)主要建設会社決算分析」)

受注高(単体)も40社合計で18兆3,937億円と、前年度から15.9%増えました。増収率が最も高かったのは準大手で、内訳は準大手ゼネコンの記事で会社別に整理しています。

2026年度について、同研究所がまとめた各社の業績予想では、40社合計の売上高は6.4%増、営業利益は0.9%減です。大手5社は、受注高が20.5%減ると見込んでいます。

ランキングの出典と集計基準

集計基準を明確にしておくと、順位の読み違いを防げます。本記事のランキングは、各社の決算短信に記載された2026年3月期の連結売上高を基準にしています。

基準が異なる会社は次のとおりです。

  • 竹中工務店は12月決算のため、2025年12月期の数値です。同社は非上場ですが、有価証券報告書を提出しています。
  • 福田組も12月決算のため、2025年12月期の数値です。
  • インフロニア・ホールディングスは前田建設工業、前田道路、三井住友建設などの持株会社で、国際会計基準(IFRS)を採用しています。
  • 三井住友建設は2025年12月19日に、東洋建設は2025年12月16日に上場廃止となったため、連結の決算短信がありません。三井住友建設は2026年10月1日にアルソシア建設へ社名を変更しました。
  • フジタや鴻池組などの非上場会社は、決算公告や各社が公表する決算の概要で数値を確認できます。2026年3月期のフジタの単体の売上高は4,873億円、2025年12月期の鴻池組の連結売上高は3,017億円です。

業界全体の数値(主要40社の売上高や受注高)は建設経済研究所の集計で、受注高は単体の数値です。決算期や連結・単体の別を確認したうえで参照してください。

スーパーゼネコンの売上高ランキング

ゼネコンランキングの最上位に位置するのが、スーパーゼネコンと呼ばれる5社です。スーパーゼネコンに公的な定義はなく、一般に鹿島建設・大林組・大成建設・清水建設・竹中工務店を指します。ここでは最新の決算をもとに、5社の売上高と利益を整理します。

スーパーゼネコン5社の順位と売上高

最新の決算では鹿島建設が首位で、連結売上高が初めて3兆円を超えました。

5社の数値は次のとおりです。2026年3月期(竹中工務店のみ2025年12月期)の連結決算に基づきます。

順位企業名売上高(連結)前期比営業利益(連結)
1位鹿島建設3兆672億円5.3%増2,407億円
2位大林組2兆5,862億円0.2%減1,946億円
3位大成建設2兆890億円3.0%減1,879億円
4位清水建設2兆578億円5.8%増1,186億円
5位竹中工務店1兆6,147億円0.9%増929億円

※順位の基準は連結売上高。金額は億円未満切り捨て。

売上高は鹿島建設、清水建設、竹中工務店が増収、大林組と大成建設が減収でした。営業利益は5社とも前期を上回り、鹿島建設が58.5%増、大林組が36.6%増、大成建設が56.4%増、清水建設が67.1%増、竹中工務店が75.0%増です。

5社合計が占める業界シェア

スーパーゼネコン5社の連結売上高の合計は、約11兆4,149億円です(各社の億円未満を切り捨てた値の合計)。建設経済研究所の集計では、大手5社の売上高は前年度から1.6%増えました。

国土交通省の建設投資見通しによると、2025年度の建設投資(見込み)は79兆1,800億円です。5社の合計は、その約14%にあたる規模です。ただし連結売上高には海外の工事や不動産開発の売上が含まれるため、この割合は国内の建設市場でのシェアそのものではありません。

建設業の許可業者は令和8年3月末時点で48万業者を超えており、多数の会社が元請・下請として市場を構成しています。

鹿島建設が首位を維持する背景

鹿島建設は決算説明会資料で、2025年度は国内建設事業の順調な工事進捗と利益率の向上を主因に、5期連続の増収増益になったと説明しています。連結の売上高3兆672億円、営業利益2,407億円、当期純利益1,773億円は、いずれも過去最高です。

決算短信によると、単体の売上総利益率は土木事業が24.6%(前期15.4%)、建築事業が11.8%(前期9.6%)に上がりました。建設事業の受注高も、前期比24.4%増の3兆2,639億円と過去最高でした。

2027年3月期について、同社は売上高2兆9,000億円(前期比5.5%減)、営業利益2,000億円(同16.9%減)を予想しています。

準大手ゼネコンのランキング

準大手ゼネコンは、スーパーゼネコンに次ぐ規模を持つ企業群です。ここでは該当する主な企業と売上高ランキング、各社の特徴を順に整理します。

準大手ゼネコンの主な企業と順位

準大手ゼネコンに公的な定義はなく、一般には連結売上高がおおむね3,000億円以上で、スーパーゼネコンに次ぐ規模の総合建設会社を指します。長谷工コーポレーション、五洋建設、前田建設工業(インフロニア・ホールディングス)、戸田建設、フジタ、安藤ハザマ、熊谷組、西松建設、三井住友建設、東急建設などが挙げられます。

建設経済研究所は、過去3年間の連結売上高の平均をもとに、長谷工コーポレーション、インフロニア・ホールディングス、五洋建設、戸田建設、熊谷組、安藤ハザマ、西松建設、高松コンストラクショングループ、東亜建設工業、東急建設、奥村組の11社を準大手に分類しています。

準大手の売上高の目安

準大手11社の連結売上高は、2026年3月期決算で3,072億円から1兆2,731億円の範囲です。順位は次のとおりです。

順位企業名売上高(2026年3月期・連結)営業利益率
1長谷工コーポレーション1兆2,731億円7.8%
2インフロニア・ホールディングス1兆1,248億円6.7%
3五洋建設7,943億円7.0%
4戸田建設6,457億円5.9%
5熊谷組4,876億円5.6%
6安藤ハザマ4,396億円7.6%
7西松建設3,960億円7.1%
8東亜建設工業3,586億円6.7%
9高松コンストラクショングループ3,576億円5.0%
10東急建設3,411億円4.8%
11奥村組3,072億円5.2%

※順位の基準は連結売上高。営業利益率は各社の決算短信の営業利益÷売上高で計算。金額は億円未満切り捨て。

長谷工コーポレーションとインフロニア・ホールディングスは、連結売上高が1兆円を超えています。

準大手ならではの強み

準大手ゼネコンには、特定の工事分野を主力とする会社が多くあります。五洋建設は海洋土木、長谷工コーポレーションは集合住宅というように、会社ごとに主力の分野が分かれています。

収益性の面では、2026年3月期の営業利益率が4.8〜7.8%の範囲で、11社のうち10社が前期を上回りました。売上高の順位と営業利益率の順位は一致しないため、両方を見ると各社の特徴がわかります。

中堅ゼネコンと地場ゼネコンのランキング

連結売上高1,000億〜3,000億円規模の中堅ゼネコンや、特定地域を基盤とする地場ゼネコンも、建設業界を支える担い手です。ここでは最新の決算をもとに、中堅ゼネコンの順位と、地域に本社を置く会社の例、今後の需要が見込まれる分野を整理します。

中堅ゼネコンの主な企業と順位

建設経済研究所が中堅に分類する24社のうち、連結売上高の上位11社は次のとおりです。区分の考え方と各社の特徴は中堅ゼネコン一覧にまとめています。

順位企業名売上高(連結)営業利益(連結)決算期
1鉄建建設1,798億円56億円2026年3月期
2淺沼組1,752億円72億円2026年3月期
3矢作建設工業1,693億円137億円2026年3月期
4福田組1,679億円77億円2025年12月期
5東鉄工業1,630億円176億円2026年3月期
6ピーエス・コンストラクション1,493億円129億円2026年3月期
7大豊建設1,398億円68億円2026年3月期
8飛島ホールディングス1,392億円69億円2026年3月期
9新日本建設1,384億円204億円2026年3月期
10ナカノフドー建設1,380億円53億円2026年3月期
11錢高組1,254億円47億円2026年3月期

※順位の基準は連結売上高。各社の決算短信による。金額は億円未満切り捨て。

中堅として紹介されることの多い東亜建設工業(3,586億円)と奥村組(3,072億円)は、建設経済研究所の分類では準大手に入るため、上の準大手の表に載せています。鉄建建設は鉄道関連の土木、大豊建設はニューマチックケーソン工法とシールド工法というように、各社が得意分野を持っています。

地場ゼネコンの地域別ランキング

特定の地域を基盤とする地場ゼネコンは、非上場の会社が多く、決算を公表していない会社もあります。そのため、全国を同じ基準で比べた売上高ランキングを、各社の公表資料から作ることはできません。

地域の建設会社を比べるときに使える共通の物差しが、公共工事を直接請け負う会社が受ける経営事項審査です。審査では業種別の完成工事高や技術職員数などが評価され、総合評定値が算出されます。

参考として、東京以外に本社を置く上場ゼネコンの例を、最新の通期決算の連結売上高とともに挙げます。いずれも売上規模では中堅から準大手にあたる会社です。

企業名本社売上高(連結)決算期
奥村組大阪市3,072億円2026年3月期
淺沼組大阪市1,752億円2026年3月期
矢作建設工業名古屋市1,693億円2026年3月期
福田組新潟市1,679億円2025年12月期
新日本建設千葉市1,384億円2026年3月期

中堅や地場が伸びる分野

中堅・地場ゼネコンにとって、今後の需要が見込まれるのがインフラの更新・維持の分野です。橋梁やトンネル、上下水道、港湾施設の改修工事が対象になります。

国土交通省の資料では、2040年3月には道路橋の約75%、トンネルの約52%、港湾施設の約68%が建設後50年以上を迎えるとされています。こうした維持・更新の工事は各地で発生するため、地域で実績を持つ中堅・地場ゼネコンが担う場面が多い分野です。

加えて、災害復旧工事や学校・福祉施設といった公共性の高い案件、既存建物の改修も受注の対象になります。

ゼネコンの平均年収ランキング

ゼネコンの平均年収として比べられるのは、有価証券報告書の「従業員の状況」に載る平均年間給与です。提出会社(単体)の従業員の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。ここでは最新の有価証券報告書などをもとに、スーパーゼネコン・準大手・中堅の数値を整理します。

スーパーゼネコンの平均年収

スーパーゼネコン5社の平均年間給与は、いずれも1,000万円を超えています。国税庁の令和7年分民間給与実態統計調査による給与所得者の平均給与は487万円で、5社とも2倍以上の水準です。

順位企業名平均年間給与従業員数平均年齢時点
1位鹿島建設約1,245万円8,959人41.2歳2026年3月末
2位大林組約1,239万円9,472人42.0歳2026年3月末
3位大成建設約1,191万円9,518人42.3歳2026年3月末
4位竹中工務店約1,153万円7,907人44.6歳2025年12月末
5位清水建設約1,043万円11,434人43.7歳2026年3月末

※順位の基準は平均年間給与(単体)。鹿島建設は同社が公表している人事データ、ほかの4社は有価証券報告書による。

首位の鹿島建設と5位の清水建設では、約200万円の差があります。ただし平均年齢や従業員の構成が会社によって違うため、差がそのまま同じ条件での給与の差を示すわけではありません。

準大手や中堅の平均年収

準大手・中堅の各社について、2026年3月期の有価証券報告書(福田組は2025年12月期)に記載された平均年間給与は次のとおりです。区分は建設経済研究所の分類によります。

区分企業名平均年間給与従業員数平均年齢
準大手安藤ハザマ約1,063万円3,427人46.3歳
準大手西松建設約1,061万円2,706人43.8歳
準大手前田建設工業約1,048万円3,375人43.8歳
準大手長谷工コーポレーション約1,039万円2,711人39.4歳
準大手戸田建設約1,038万円4,404人44.3歳
準大手東急建設約1,027万円2,562人43.5歳
準大手東亜建設工業約1,019万円1,880人44歳
準大手奥村組約1,006万円2,492人42.6歳
準大手五洋建設約935万円3,439人41.3歳
準大手熊谷組約917万円2,740人44.0歳
中堅東鉄工業約953万円1,714人40歳8か月
中堅鉄建建設約947万円1,693人41.5歳
中堅淺沼組約935万円1,264人44.9歳
中堅福田組約830万円840人42.9歳
中堅大豊建設約819万円1,072人45.0歳

※平均年間給与は単体の数値で、万円未満切り捨て。前田建設工業は、親会社インフロニア・ホールディングスの有価証券報告書に記載された数値。

準大手では8社が1,000万円を超えています。持株会社は従業員が少なく事業会社の水準を表さないため、表には事業会社の値を載せています。

年収を左右する要因

平均年間給与は会社全体の平均で、個人の年収は複数の条件によって変わります。

主な要因は次のとおりです。

  • 保有資格(1級建築施工管理技士・一級建築士・技術士などは、担当できる業務の範囲に関わります)
  • 役職と経験年数
  • 担当プロジェクトの規模
  • 残業時間や手当(現場の繁忙度に応じた時間外手当が支給額に反映されます)
  • 会社の賞与の水準(業績に応じて年度ごとに変わります)

同じ区分の会社を比べるときも、平均年齢や平均勤続年数とあわせて見ると実態をつかみやすくなります。

ランキングから読み解くゼネコン業界の動向とDX

ゼネコンランキングの数字は、会社の規模の比較にとどまらず、建設業界が抱える構造的な変化を映しています。最新の売上ランキングに、人手不足や生産性、DXといった観点を重ねて見ていきます。

売上規模の拡大と人手不足

売上上位のゼネコンは増収を続けています。鹿島建設は2026年3月期の連結売上高が3兆672億円となり、初めて3兆円を超えました。

建設経済研究所の集計では、2025年度は大手5社のすべてが営業増益でした。一方で、担い手の不足が進んでいます。

国土交通省の資料によると、建設業の就業者は2025年平均で478万人で、55歳以上が36.6%を占め、29歳以下は11.9%にとどまります。2024年4月からは時間外労働の上限規制(原則として月45時間・年360時間)が建設業にも適用されました。

最新のゼネコンランキングは、売上が伸びる一方で、人手という制約が厳しくなっている状況を示しています。

利益率とDXへの取り組みの関係

人手を増やしにくい状況では、一人当たりの生産性を高めることが課題になります。矢野経済研究所が2024年5月に公表した調査は、建設現場DX市場(自動化、遠隔操作、遠隔臨場、ドローン活用、建設用3Dプリンターの5分野)の規模を2024年度に586億円と予測し、2030年度には1,250億円に拡大すると見込んでいます。

BIMやデジタルツインによるデータ管理、AIを使った施工管理、ドローン測量、ロボットによる搬送や溶接など、技術の導入を進めているのは主に規模の大きいゼネコンです。

ランキングと利益率・DXへの投資を並べると、次のような傾向が見られます。

観点売上上位ゼネコンの傾向
工事採算2025年度は大手5社のすべてが営業増益
生産性向上策BIM・AI・ロボットへの投資
人手不足対応自動化・省人化による工期の維持

ランキングとあわせて確認したい指標

ゼネコンを比べるときは、売上規模という一つの物差しだけでなく、複数の指標をあわせて見ることが大切です。売上が大きくても、利益率や受注の状況は会社によって違うためです。

具体的には、次のような観点を組み合わせて確認します。

  • 売上高だけでなく、営業利益率の推移を確認する
  • 受注高と次期繰越高から、今後の売上の見通しを確認する
  • DXやデジタル投資への取り組みが、施工現場まで及んでいるか
  • 若手の採用・定着や省人化など、人手不足への備えがあるか

これらの数値は、各社の決算短信、決算説明資料、有価証券報告書で確認できます。ランキングは入口として使い、関心のある会社については一次資料にあたるのが確実です。

まとめ:ゼネコンランキングは売上と年収を最新データで多面的に見る

ゼネコンランキングは、売上高や完成工事高、平均年収、利益率など指標ごとに見方が変わります。本記事ではスーパーから準大手・中堅・地場までの階層別ランキングと、その背景にある業界動向やDXの動きまで解説しました。順位を見るときは、連結か単体か、どの決算期の数値かを確かめることが大切です。

本記事のポイントをおさらいします。

本記事のポイント

  • ランキングは売上高や年収など指標で見方が異なる
  • 2026年3月期は鹿島建設が連結売上高3兆672億円で首位
  • 売上規模に加えて利益率や受注高もあわせて確認する

最新のランキングと数字の読み方を押さえておくと、業界研究や取引先の検討で各社を比べやすくなります。

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ゼネコンランキングに関するよくある質問

参考文献

  1. 国土交通省 令和8年度(2026年度)建設投資見通し 概要(令和8年8月31日)
  2. 国土交通省 最近の建設業を巡る状況について 参考資料集(令和8年4月3日)
  3. 国土交通省 社会資本の老朽化の現状と将来
  4. 建設経済研究所 2026年3月期(2025年度)主要建設会社決算分析(2026年6月1日)
  5. 国税庁 令和7年分 民間給与実態統計調査
  6. 矢野経済研究所 建設現場DX市場に関する調査(2024年5月22日)
  7. 鹿島建設 2026年3月期 決算短信
  8. 鹿島建設 2026年3月期 決算説明会資料
  9. 大林組 2026年3月期 決算短信
  10. 大成建設 2026年3月期 決算短信
  11. 清水建設 2026年3月期 決算短信
  12. 竹中工務店 有価証券報告書 第88期(2025年12月期)
  13. 鹿島建設 人事データ
  14. 大林組 有価証券報告書・半期報告書
  15. 大成建設 有価証券報告書・半期報告書
  16. 清水建設 有価証券報告書・四半期報告書
  17. 長谷工コーポレーション 2026年3月期 決算短信
  18. インフロニア・ホールディングス 2026年3月期 決算短信
  19. 五洋建設 2026年3月期 決算短信
  20. 戸田建設 2026年3月期 決算短信
  21. 熊谷組 2026年3月期 決算短信
  22. 安藤ハザマ 2026年3月期 決算短信
  23. 西松建設 2026年3月期 決算短信
  24. 東亜建設工業 2026年3月期 決算短信
  25. 高松コンストラクショングループ 2026年3月期 決算短信
  26. 東急建設 2026年3月期 決算短信
  27. 奥村組 2026年3月期 決算短信
  28. 鉄建建設 2026年3月期 決算短信
  29. 淺沼組 2026年3月期 決算短信
  30. 矢作建設工業 2026年3月期 決算短信
  31. 福田組 2025年12月期 決算短信
  32. 東鉄工業 2026年3月期 決算短信
  33. ピーエス・コンストラクション 2026年3月期 決算短信
  34. 大豊建設 2026年3月期 決算短信(訂正後)
  35. 飛島ホールディングス 2026年3月期 決算短信
  36. 新日本建設 2026年3月期 決算短信
  37. ナカノフドー建設 2026年3月期 決算短信
  38. 錢高組 2026年3月期 決算短信
  39. フジタ 第24期 決算公告
  40. 鴻池組 令和7年12月期 決算の概要
  41. 当社株式の上場廃止に関するお知らせ(2025年12月18日)- 三井住友建設
  42. 社名変更に関するお知らせ(2026年2月16日)- 三井住友建設
  43. 当社株式の上場廃止に関するお知らせ(2025年12月15日)- 東洋建設
  44. 長谷工コーポレーション 第109期 有価証券報告書
  45. 五洋建設 第76期 有価証券報告書
  46. 戸田建設 第103期 有価証券報告書
  47. 熊谷組 第89期 有価証券報告書
  48. 安藤ハザマ 第13期 有価証券報告書
  49. 西松建設 第89期 有価証券報告書
  50. インフロニア・ホールディングス 第5期 有価証券報告書
  51. 東亜建設工業 第136期 有価証券報告書
  52. 奥村組 第89期 有価証券報告書
  53. 東急建設 第23期 有価証券報告書
  54. 東鉄工業 第83期 有価証券報告書
  55. 鉄建建設 第85期 有価証券報告書
  56. 淺沼組 第91期 有価証券報告書
  57. 福田組 第99期 有価証券報告書
  58. 大豊建設 第77期 有価証券報告書

執筆者

Construction DX 編集部
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