中堅ゼネコン一覧｜主要企業の売上高ランキングと特徴を解説

「中堅ゼネコンに具体的にどの会社が当てはまるのか、一覧と各社の規模や特徴をまとめて知りたい」

こうした疑問に答えます。

中堅ゼネコンは売上高がおおむね1000億円から3000億円規模の総合建設会社で、一覧と特徴をあわせて見ると全体像がつかめます。

本記事を読めば、自分の目的に合う中堅ゼネコンを見極められます。まずは定義から確認していきましょう。

中堅ゼネコンとは何か

中堅ゼネコンとは、総合建設会社のうち売上規模が中位に位置する企業群を指します。スーパーゼネコンや準大手ゼネコンと比べると規模は小さいものの、特定の地域や工事分野で実績を持つ会社が多いです。

売上高の順位では上位5社に注目が集まりがちですが、中堅ゼネコンも建設業界を支える担い手です。位置づけを理解するには、まず売上規模の目安と上位区分との違いを押さえるのが近道です。

中堅ゼネコンの定義と売上規模の目安

中堅ゼネコンに法律上の定義はありません。一般には、年間の連結売上高がおおむね1,000億円から3,000億円程度の総合建設会社を指します。

基準を明示している資料として、建設経済研究所の「主要建設会社決算分析」があります。同研究所は、全国で事業を展開する総合建設会社40社を、過去3年間の連結売上高の平均で大手5社・準大手11社・中堅24社に分けています。2026年3月期の分析での分類は次のとおりです。

（出典：建設経済研究所「2026年3月期（2025年度）主要建設会社決算分析」。2022〜2024年度の連結売上高の平均による分類）

この分類では、東亜建設工業と奥村組は準大手に入ります。両社は中堅ゼネコンとして紹介されることも多く、直近の連結売上高が3,000億円を超えた、境界上の会社です。本記事では両社も一覧に含めています。区分は資料によって変わるため、どの基準による分類かを確認して読むことが大切です。

スーパーゼネコン・準大手ゼネコンとの違い

中堅ゼネコンとスーパーゼネコン、準大手ゼネコンは、売上高の帯域でゆるやかに分かれています。目安を整理すると次の表のとおりです。

建設経済研究所の集計では、2025年度の連結売上高の合計は、大手5社が11兆4,152億円、準大手11社が6兆5,261億円、中堅24社が2兆6,602億円でした。1社あたりにすると、大手が約2兆2,800億円、準大手が約5,900億円、中堅が約1,100億円です。

準大手ゼネコンと中堅ゼネコンの境界は曖昧になりがちですが、連結売上高が3,000億円を超えるかどうかが一つの分かれ目です。連結売上高が1兆円を超えるスーパーゼネコンとは、事業の規模が1桁違います。

中堅ゼネコンの業界内での位置づけ

中堅ゼネコンは、規模では上位に及ばないものの、専門分野や地域で実績を重ねてきた会社が多い区分です。港湾、鉄道、トンネル、特定の地域の公共工事など、得意とする分野が会社ごとにはっきりしています。

収益性は上位の区分と大きく変わりません。建設経済研究所の集計では、2025年度の売上高営業利益率は大手5社が7.3%、準大手11社が6.7%、中堅24社が6.5%でした。中堅24社の営業利益率は、2023年度の4.4%から2年続けて上がっています。

一方で、担い手の確保は中堅ゼネコンにも共通する課題で、建設DXによる生産性の向上が各社のテーマになっています。

中堅ゼネコンの一覧と売上高

中堅ゼネコンは、年間の連結売上高がおおむね1,000億円から3,000億円の総合建設会社を指します。土木や海洋、特定の地域や工法に実績を持つ会社が多いのが特徴です。

一覧と売上高を把握すれば、業界の中位にどの会社が並ぶかがわかります。発注先の検討や業界研究の基礎情報として使えます。

中堅ゼネコン主要企業の一覧

中堅ゼネコンの主要企業は、土木と建築の両方を手がけながら、それぞれ得意分野を持ちます。奥村組や鴻池組のように建築に厚みのある会社もあれば、東亜建設工業のように港湾や海洋土木を主力とする会社もあります。

代表的な企業を社名と本社、特徴で整理すると次のとおりです。

売上高で見る上位企業

最新の通期決算の連結売上高で並べると、次のとおりです。上位の東亜建設工業と下位の錢高組では、約2.9倍の差があります。

※並び順の基準は連結売上高。各社の決算短信（鴻池組は同社が公表する決算の概要）による。金額は億円未満切り捨て。

東亜建設工業、高松コンストラクショングループ、奥村組の3社は、建設経済研究所の分類では準大手です。東洋建設は上場廃止により決算短信を出しておらず、上場会社として最後の通期決算である2025年3月期の連結売上高は1,726億円、決算公告による2026年3月期の単体の売上高は1,784億円でした。

これより上位の会社を含めた順位は、ゼネコンランキングにまとめています。

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地場大手との境界

中堅ゼネコンと地場大手の境界は、営業エリアと売上規模で分かれます。特定の地域を基盤とする地場ゼネコンと異なり、中堅ゼネコンは全国または複数の都道府県で土木と建築を請け負い、多くが上場企業です。

地場大手は特定の地域に密着し、その地域では大きな存在感を持ちますが、活動範囲は限定的です。売上規模でも数百億円程度の例が多く、1,000億円を超えると中堅ゼネコンの領域に近づきます。

1902年に新潟市で創業した福田組のように、地域の会社として始まり、事業を広げて中堅の規模になった会社もあります。両者の境界は、売上と展開エリアの広がりによって動きます。

中堅ゼネコンの特徴と強み

中堅ゼネコンを一覧で比べるなら、売上規模だけでなく、各社が実績を重ねてきた専門分野や事業エリアに注目すると違いが見えてきます。中堅ゼネコンの多くは、特定の工種や地域で実績を積み上げてきた会社だからです。

会社の名前だけでなく、得意分野と働き方の特徴をあわせて理解すると、自分の目的に合う会社を選びやすくなります。

専門分野に強い企業

中堅ゼネコンには、特定の工種に経営資源を集中させてきた会社が多くあります。

代表的な会社を整理します。

得意分野は、各社の有価証券報告書や公式サイトの技術紹介で確認できます。売上高の順位だけでは見えない違いです。

事業エリアと地域性

中堅ゼネコンは、全国展開型と地域密着型に大きく分かれます。専門分野を全国で展開する企業と、特定地域での実績を軸にする企業とで戦略が異なるためです。

東亜建設工業や鉄建建設のように専門技術を武器に全国の公共工事や大型民間案件へ参画する企業もあれば、地元自治体や地場企業との関係を基盤に特定エリアで安定受注する企業もあります。

事業エリアの傾向を整理すると次のとおりです。

• 全国展開型は、専門工種の技術力で地域を越えて大型案件を獲得します
• 地域密着型は、地元のインフラ更新や民間建築で継続的な受注基盤を持ちます
• 両者の中間として、得意エリアを核にしつつ全国へ進出する企業もあります

就職や取引の検討では、自分が関わりたい地域でその企業がどれだけ実績を持つかを確認することが大切です。

組織規模と働き方の特徴

中堅ゼネコンは、スーパーゼネコンと比べて組織の規模が小さい点が特徴です。有価証券報告書によると、単体の従業員数はスーパーゼネコン5社が7,907〜11,434人であるのに対し、下の表の7社は840〜2,492人です。

各社の有価証券報告書に記載された、提出会社（単体）の従業員数と平均年間給与は次のとおりです。

※2026年3月31日現在（福田組は2025年12月31日現在）。平均年間給与は賞与と基準外賃金（大豊建設は諸手当と賞与）を含む単体の数値で、万円未満切り捨て。

平均年間給与は、平均年齢や職種の構成、その期の賞与によって変わります。7社とも、国税庁の令和7年分民間給与実態統計調査による給与所得者の平均給与487万円を上回っています。

働き方の面では、2024年4月から建設業にも時間外労働の上限規制が適用され、各社が週休2日の確保や業務の効率化を進めています。

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中堅ゼネコンの将来性と業界動向

中堅ゼネコンの事業環境は、需要の追い風と、担い手不足などの構造的な課題の両方から成り立っています。

建設経済研究所の集計では、主要建設会社40社の2025年度の連結売上高は20兆6,016億円（前年度比4.9%増）で、過去20年間で最高でした。単体の受注高も18兆3,937億円（同15.9%増）に増えています。中堅24社に限ると、連結売上高は2兆6,602億円（同6.1%増）、営業利益は1,735億円（同24.6%増）です。

2026年度について、同研究所がまとめた各社の業績予想では、中堅24社の売上高は2.9%増、営業利益は4.8%減です。増収を見込む一方で、利益は慎重に見ている会社が多いことがわかります。

インフラ更新・再開発による需要

中堅ゼネコンの受注機会は、インフラ更新と再開発、防災需要に支えられています。高度経済成長期に整備した社会インフラが一斉に老朽化を迎え、維持や更新の工事が今後も継続的に発生するためです。

具体的な需要の柱は次のとおりです。

• 老朽インフラの維持・更新（橋梁、トンネル、上下水道などの長寿命化）
• 都市部の大規模再開発（首都圏を中心とした複合開発）
• 国土強靱化に基づく防災・減災対策の公共工事

国土交通省の資料によると、建設後50年以上を経過する施設の割合は、2040年3月に道路橋で約75%、トンネルで約52%、港湾施設で約68%になる見込みです。国土交通省の建設投資見通しでも、2026年度の建設投資は81兆4,700億円（前年度比2.9%増）とされています。

担い手不足と処遇改善の動き

中堅ゼネコンが直面する構造的な課題は、担い手不足です。国土交通省の資料によると、建設業の就業者は2025年平均で478万人で、55歳以上が36.6%を占める一方、29歳以下は11.9%にとどまります。

加えて2024年4月から時間外労働の上限規制が罰則付きで適用され、原則は月45時間と年360時間、特別条項でも年720時間という枠の中で工程を回す必要があります。

対策として、賃上げや週休2日の確保、日給制に依存しない安定的な処遇への転換が進みつつあります。人を集め定着させる取り組みが、各社に共通する課題です。

建設DXへの取り組み

建設DXは、人手不足を省人化と生産性向上で補う手段であり、国も後押ししています。

国土交通省は2024年4月にi-Construction 2.0を策定し、2040年度までに建設現場の省人化を少なくとも3割進め、生産性を1.5倍に高める目標を掲げました。直轄の土木業務・工事では、令和5年度からBIM/CIMが原則適用されています。

中堅ゼネコンにとっての主な取り組みは次のとおりです。

• ドローン測量やICT建機による測量・施工の自動化
• BIMやCIMによる3次元モデルの設計・施工・維持管理での活用
• 施工管理クラウドによる図面・工程・書類の電子化と共有

デジタル投資は自社の効率化にとどまらず、中小・専門工事業との連携をデータでつなぐ基盤にもなります。

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まとめ：中堅ゼネコンは一覧と特徴をあわせて理解する

本記事では中堅ゼネコンの一覧について、定義や売上規模の目安から主要企業の一覧、各社の特徴と強み、将来性までを解説しました。中堅という区分に公的な定義はないため、どの基準による分類かを確かめたうえで、各社の決算短信や有価証券報告書の数値で比べることが大切です。

本記事のポイントをおさらいします。

一覧で全体像を押さえ、各社の得意分野や将来性まで理解することで、目的に合った中堅ゼネコンを見極められます。

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